中国人「日本人の子供の教育は恐ろしすぎる」

中国人「日本人の子供の教育は恐ろしすぎる」

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2019/01/01(火) 14:40:05.05 ID:sRC95TTL0
日本と中国では子どもに対する教育の環境や方法、そして考え方に大きな違いがある。中国では両親が共働きであることが一般的であるため、子どもの世話を祖父母に丸投げする家庭が少なくない。
 
日本であれば子どものためを思い、あえて厳しく接したり、叱ったりすることは珍しいことではないが、中国では子どもを溺愛するあまり、子を叱らず、好き放題にさせる家庭も多い。それゆえ中国人から
見ると日本の教育は非常に厳しく、そして「恐怖に感じられる」こともあるという。
 
中国メディアの快資訊はこのほど、日本の小学校で行われている教育について紹介する記事を掲載し、中国では絶対に見られないことが日本では普通の教育として行われていると驚きを示す記事を掲載した。
 
記事は、日本の幼稚園や小学校では冬場にマラソン大会を行う習慣があると伝え、驚くべきは「冬でも子どもたちが薄着で長距離走を行うことだ」と強調。中国では体を冷やすことは万病の元と考えられているため、
冬場に子どもに薄着をさせる親はまず見られないが、記事は「日本では冬場に薄着で長距離走をさせることで、子どもの体力と胆力を鍛えている」と指摘した。
 
さらに、中国では親や祖父母が子の着替えを手伝ってあげるのが一般的だが、同じ年齢であっても日本の子は「自分で服を脱ぎ着し、自分で靴を履き、自分の足で登下校する」と紹介。また幼稚園や小学校の
活動で服を着替える必要があれば、日本では脱いだ服を自分でたたむ教育が行われていると紹介した。また日本の学校で行われる運動会では、個人に優劣をつけたり、個人を表彰するような競技は行われていないとし、
これは「集団意識」を教え込むためであると強調。
 
そのほか、日本では子どもにとって負担となることでも、子どもができることは何でも子どもにさせると紹介し、たとえば登下校の際にも親や祖父母が子どもの荷物を持ってあげることはしないと伝え、
中国人からすると「子どもに冷たい」ように映るが、これは自立を促すためであると強調。日本と中国では子どもに対する教育の価値観に大きな違いがあるため、時に「日本人のやり方は恐ろしい」と
感じられることを伝えている。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)
 
news.searchina.net/id/1673953?page=1

 
 
 
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年始の番組 テレ東以外つまらなすぎる

年始の番組 テレ東以外つまらなすぎる

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2019/01/02(水) 00:01:22.46 ID:dg6fDHrQ0
正月のテレビは、中身のないバラエティ番組がダラダラと続くばかりで見るものがないと言われるが、
2019年はTBSのドラマ『下町ロケット』など、期待作もある。その中で『池の水ぜんぶ抜く』など
看板番組を拡大スペシャルで全部並べて見せるのが、このところのテレビ東京だ。
 
blogos.com/article/348527/

 
 
 
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神社行ったらその辺に金落ちててワロタ

神社行ったらその辺に金落ちててワロタ

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2018/12/31(月) 10:46:12.09 ID:yJIR1FrG0
初詣などに欠かせない「さい銭」。
 
最近は、紙幣や硬貨だけでなく、1円単位で支払える電子マネーで受け付ける神社や寺が全国で広がっている。
「便利でいい」「御利益ない」。時代の流れに沿った方法には、賛否も分かれている。
 
東京都港区の愛宕神社は2014年、さい銭泥棒防止のため、電子マネー「楽天Edy」による決済を開始。
権禰宜(ごんねぎ)の松岡里枝さん(52)は「当初は批判もあったが、国がキャッシュレス化を進めることもあり、理解が得られてきた。さい銭はそもそも、
米や魚などの奉納が現金に変わったもの。現金が進化した電子マネーでも違いはない」と説明。
さい銭が電子決済できるのは仕事始めの日限定で、19年は1月4日に行う予定だ。
 
世界文化遺産の日光二荒山神社(栃木県日光市)は18年10月、電子決済が普及する中国からの参拝客増加を理由に、
いつでもさい銭を電子決済できるシステムを導入。境内の約10カ所にQRコード付きの看板を掲げ、支払先をスマートフォンで読み込めるようにした。
神社総務部長の斎藤芳史さん(66)は「電子決済は時代の流れ。中国の春節(旧正月)に当たる2月には多くの参拝客が来て電子決済が増えるのでは」と期待する。
 
 
2018年12月30日 18時38分
時事通信社
news.livedoor.com/lite/article_detail/15813004/

 
 
 
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「ローラの辺野古反対署名呼びかけはスポンサーからしたら大迷惑」大王製紙前会長語る

「ローラの辺野古反対署名呼びかけはスポンサーからしたら大迷惑」大王製紙前会長語る

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2019/01/01(火) 21:41:09.09 ID:QeK5Whvr0

 
沖縄県・米軍普天間飛行場の辺野古移設を巡り、モデルでタレントのローラ(28)が埋め立てに反対の署名をするよう、Instagramで呼びかけた投稿が炎上している。
 
「みんなで沖縄をまもろう!たくさんの人のサインが必要なんだ」と、普天間飛行場の移設工事の中止を求める署名を、520万人のフォロワーに呼び掛けたローラ。
 
現在CM契約社数13社のローラに、テリー伊藤は「勇気がある!この程度の発言でコマーシャルを降ろす会社って何なの?」と絶賛。
しかし、この意見に高須クリニック・高須克弥院長が「テリーさんのおっしゃる通り、スポンサーの自由です。僕がスポンサーなら降ろします」と断言した。
 
それでは、企業の目線から考えてみるのはどうだろうか。
カジノにハマってしまい、関連企業から借りた106億円を溶かして有罪判決を受ける以前は、過去に年間100億円近い広告宣伝費を使っていた大王製紙前会長・井川意高氏はこう話す。
 
「ちょっと皆さん勘違いしていますね。日本の芸能人がテイラー・スウィフトやレディー・ガガのように政治的発言をしちゃいけないなんてことはない。
でも、ローラさんの場合はCMを13社抱えている。本来であれば全部(契約を)切ってから言わないといけないこと。
高須院長のような会社だったら自分から言えるけれども、日本の大企業はいろいろな人に商品を買ってもらいたい。だからCMをしている。
ローラさんを起用して1カ月CMをしたら莫大なお金がかかる。センシティブな問題を契約している芸能人が話してしまったら、その芸能人の意見に賛同しない人たちは買わなくなる。
ローラさんの場合も辺野古移転反対派の人が商品を二倍買ってくれるわけではないですよね。意見が二分するようなことを言うのは、スポンサーからしたら大迷惑。
ウーマン・村本さんもご自身がCM契約を持っていないから言えること」
 
abematimes.com/posts/5490821

 
 
 
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【レーダー照射】小野次郎元参院議員「作戦行動中の韓国軍艦に訳もなく接近した自衛隊が間違っている」

【レーダー照射】小野次郎元参院議員「作戦行動中の韓国軍艦に訳もなく接近した自衛隊が間違っている」

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2019/01/01(火) 20:17:28.08 ID:QeK5Whvr0

 
日本の内閣総理大臣秘書官や参議院議員を務めた経験のある政治家が、日本の防衛省が公開した海上自衛隊哨戒機の映像を見て、「海上自衛隊が間違っている」という趣旨で日本政府を批判した。
 
2001年から04年までの小泉純一郎内閣で内閣総理大臣秘書官を務めた小野次郎・元参議院議員=写真=は29日、ツイッターの自身のアカウントで、日本政府が公開した「哨戒機の映像」に関して、
「映像は我が方(日本側の)言い分よりも、韓国側の緊迫した一触即発の状況が良く分かる。北鮮船舶に作戦行動中の(韓国)軍艦に訳もなく接近するのは極めて危険で不見識」と指摘した。
その上で、「我が国海保(日本の海上保安庁)でも北鮮船舶に接近作業の場合は、相手の抵抗や不意の攻撃に対して威嚇射撃などの備えを怠らない。接近する航空機の警戒も強化する」と述べた。
先月20日、北朝鮮遭難船舶の救助作戦を行っていた韓国駆逐艦が警戒を強化したのは当然のことであり、日本の哨戒機の対応に問題があったことを批判したものだ。
 
小野氏は「防衛省公開映像を一目見て私は2001年暮れ奄美沖不審船事件の最終場面を思い出した」とも書いた。
奄美沖不審船事件とは、2001年12月に鹿児島県奄美大島近くの東シナ海で、日本の巡視船が北朝鮮のスパイ船と推定される不審船と交戦、沈没させたことを意味する。
同氏は「自衛隊護衛艦は不測の事態発生を避けるため通常、不審船には近づかない」とも述べた。
 
日本の防衛省は先月28日、「韓国の駆逐艦が日本の哨戒機に火器管制レーダーを照射したことを裏付ける証拠資料がある」として、哨戒機が撮影した映像を公開した。
しかし、この映像には機長の音声などは入っているが、火器管制レーダーが照射されたことを証明する具体的な証拠は含まれていなかった。
このため、日本側の主張を完全に裏付ける証拠資料としては不十分だとの声が防衛省担当者からも上がっていた。
 
東京=李河遠(イ・ハウォン)特派員
 
www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2019/01/01/2019010180004.html

 
 
 
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若者の未婚率が増加するのは草食化のせいではなかった?昔はお見合いに救われていた。

若者の未婚率が増加するのは草食化のせいではなかった?昔はお見合いに救われていた。

1: 以下、ニュー速・無印がお送りします 2019/01/01(火) 18:52:27.89 ID:aHgTCR1S0
若者の結婚事情の話を聞く前に、親世代の結婚事情はどうだったのか。荒川さんは、「約7割は、結婚の社会的お膳立てシステムに救われていた」と話す。
 
「『恋愛強者3割の法則』というのがありまして、彼氏や彼女がいる率というのは男女ともほぼ3割です。しかし一方で、残りの7割は、恋愛下手で受け身です。
それを救っていたのが、『社会的お膳立てシステム』ともいうべきお見合いや職場結婚です。だからこそ80年代まで日本は皆婚社会だったわけです」(荒川さん、以下同)
 
こうした社会的お膳立てシステムがあった時代とは異なり、今は恋愛結婚が主流になっている。恋愛強者ではない7割の人を救うシステムが機能しなくなってきているということだろうか?
 
「生涯未婚率が急増したのは1990年頃からです。お見合い結婚が恋愛結婚に追い抜かれたのは1965年頃。その頃に25歳だった適齢期の男女が、
生涯未婚の判断基準となる50歳になったのが1990年です。
 
つまり、お見合い結婚比率が恋愛結婚比率を下回った第1世代は、そのまま生涯未婚率上昇の第1世代となったと言えるのです。お見合いと職場結婚とを合算して
1960年代から現在に至る婚姻数の推移をみると、構成比は1960年代の7割から半分の31.9%にまで激減しています。当然全体婚姻数も減っていますので絶対数の減り幅は膨大です。
 
もっとも婚姻数が多かった1972年と直近の2015年とを比較すると、お見合いと職場結婚を合算した婚姻数のマイナス分は約46万組となり、婚姻総数のマイナス分とほぼ同等です。
つまり婚姻数の減少はこれら2つの減少分と完全一致します」
 
www.fnn.jp/posts/00406610HDK

 
 
 
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